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積載率とは?計算方法および積載率を向上させる方法を紹介!

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積載率とは

積載率とは、輸送効率の指標の1つで、輸送機関や輸送容器の許容積載量に対して、実際に積載した貨物量の利用率を指します。
積載率は数値が高いほど輸送効率が良いことを意味します。営業用トラックの積載効率は約40%。トラックの荷室にそれだけ無駄がある(空いた空間・スペースが存在する)ことを意味しているものです。積載率は物品当たりの物流コストに反映されるため積載率向上するための改善は物流業界全体で日々求められている大きな課題であるといえます。

積載率が低下した大きな要因は、物流に求められるニーズの細分化、多様化から、多頻度少量輸送が挙げられます。例えばEC物流の場合、最終配達先の顧客に対して当日配送や時間指定などの縛りがあるため、荷室の積載率より時間を優先させる必要があります。
少ない荷物を輸配送することで、荷主からの運賃を下げざるを得ず、長時間労働にもつながり、現在のドライバー不足に拍車をかけています。

関連用語で、「実車率」は走行距離から貨物を積んで走行した距離の割合、「空車率」走行距離から貨物を積まないで走行した距離の割合、「稼働率」は対象期間のうち、車両が実際に稼働した日数・時間の割合をいいます。

積載率の計算方法

積載率は、積載重量と最大積載量を把握することで以下の計算式から算出することができます。

積載率(%)=積載重量 ÷ 最大積載重量 × 100

例えば、最大積載重量10tトラックに対して、5tの貨物を積載して輸送した場合の積載率は50%となります。
仮に積載率100%の車両でも納品後の帰り便は、帰り荷がなければ積載率は0%です。輸送プロセス全体における積載率を管理する場合、平均積載率を用いることもあります。

積載率を向上させる方法

積載率を高めるため、物流業界ではいろいろな策が検討されています。また現在も日夜積載率向上を推進しています。

1)運行管理の把握
自社車両の走行距離や積載状況を把握する必要があります。緊急輸送の要請や同じ方面に向かう車両が複数台あれば、荷物を集約することで効率的な輸配送が可能となります。ドラレコなどのGPS機能を用いてトラックの位置情報を把握することができます。緊急輸送の依頼があった荷主に近い場所を走行する車両を向かわせることができます。

2)積載率の平準化
積載率を平準化する必要があります。高積載率の車両と低積載率の車両が運ぶ貨物を均等にばらして平準化すれば積載率は高まります。ただし、燃料代などのコストや走行時間などを考慮して行う必要があります。

3)商品カテゴリーの集約・細分化
積載率を向上させるには、無駄な荷室スペースを排除する必要があります。そのための方法のひとつは商品カテゴリーの集約です。カテゴリーを細分化することで、送品先別の荷物容量が増え、多くの荷物を運ぶことができます。

4)共同配送
複数の物流企業が共通のトラックやコンテナで荷物を運ぶのが共同配送です。物流効率化は企業の核となる企業戦略となり、同業種をはじめ、異業種間での荷主の荷物を運ぶ動きが積極化されています。加工食品、飲料、医薬品、包装資材から建築資材など、各サプライチェーン輸送のモード共同配送が進んでいます。

通常の配送方法では積載率向上は困難となりますが、複数荷主や物流会社がメリットを享受できれば、共同配送の敷居は低くなります。例えば、大手加工食品メーカーは各社子会社の物流会社の物流事業を統合し、2019年にF-LINE(株)を設立しました。「営業は競争、物流は共同で」としてコンセプトで、各メーカーの荷物の共同配送を実践しています。

現在では、帰り便の車両を利用した帰り荷を確保、閑散期に空いた荷室を埋めるための共同配送も進んでいます。配送拠点が近い企業同士が往復マッチングすることで高い効率化効果を得ることができます。自社の出荷情報が他社に伝わってしまう側面もあるため、逆に異業種の企業間での実施が比較的取組みやすいようです。

5)荷主への協力要請
積載率を高めるため、荷主に理解と協力を得る必要があります。積載率は物流会社1社だけでは高い数値を得るのは非常に困難です。そこで、発荷主、着荷主に対し、配送日や物量調整などの協力をしてもらう必要があります。共同配送は物流効率化に加えて、自動車排出ガスを削減する効果もあります。

●TMSで積載率を向上
輸配送管理システム(Transport Management System;TMS)は、輸配送を統合的に管理できる情報システムです。配車計画や運行管理を支援する機能を中心に構成されています。

毎日の運行スケジュールを自動割付し、何台の車両を使えばいいのか、ドライバーの手配などの割り振りを行い、デジタル地図で走行ルートをシミュレーションしたり、所要時間を計測することができます。車両の状況を常に把握でき、交通状況や納品先とのトラブルも管理でき、ドライバーへの指示を出すこともできます。

輸配送状況の全容を把握できるため、配送計画を最適化することができます。これにより積載率が向上し、無駄のない配送が実現します。

●商慣習と運送条件の見直し
トラック事業を巡る環境は依然厳しく、トラックドライバーの人手不足は社会問題となっています。ドライバー不足から物流の危機意識は社会にも浸透しています。
トラック運送事業者はこれまで、事業者間の競争や荷主ニーズへの対応のために、様々な対策を講じてきました。1社単体で取り組むことができる生産性向上方策は限界を迎えつつあります。

働き方改革が推進される中、労務規定の一層の遵守も求められています。今後の改善に向け、荷主とトラック運送事業者の相互協力による商慣習と運送条件の見直し、荷主間の連携による共同配送など、積載率向上には荷主とトラック運送事業者、荷主間の協力・連携が必須ではないでしょうか。