テレコとは？物流における危険性と対策を解説【物流用語】

テレコとは

「テレコ」とは入れ違い、食い違いという意味です。関西では一般的に使われる言葉ですが、さまざまな業界で使われています。物流業界では、倉庫などで納入先を間違った時によう使われます。A社に送る荷物とB社に送る荷物を“あべこべ”に送ってしまった場合が「テレコ出荷」となります。

テレコ出荷が発生する原因は宛先間違いが最も多くあります。手作業で宛先データを加工などしている場合、事務作業のミスでデータの宛先そのものが間違っているというケースもありますが、WMS（倉庫管理システム）で出票管理している場合はまず考えられません。
また、商品の内容・数量はあっているものの、同梱されている納品書などの伝票の内容が違う、入っていないなどもあります。内容が違う場合は宛先間違い同様、テレコになってしまっていると考えられます。

物流におけるテレコの危険性

物流現場でテレコ出荷が発生した場合、信用問題にも派生することがありますので注意が必要です。
テレコ出荷でどのような危険性を秘めているのでしょうか。

（1）個人情報の漏洩

納品書には届け先の名前や住所、商品名などの個人情報が書かれています。宛先間違いや伝票の入れ間違いをしてしまった場合、届けるべき人でない人に住所や名前、買ったものの情報という個人情報が漏洩することになります。

（2）信用の低下につながる

誤出荷が起きれば、指定の配達日時に届けることはできません。荷主が必要な時間に届けられない場合は迷惑をかけてしまい。信用の低下につながります。

（3）在庫差異の発生

誤出荷が起これば帳票上の在庫数と実際の在庫数が合わなくなってしまいます。あるはずのものがない場合、注文が来ているのに実際に棚に見に行ったらなかった、となればお客様に迷惑がかかってしまいますし、売上の機会損失が発生します。それだけではなく、倉庫内の別の棚やロケーションを捜索したり盗難の可能性を探ったりすることになり、非常に時間と労力の無駄も発生してしまいます。

テレコを避けるには

誤出荷で作業ミスが発生する原因は複数が組み合わさってできています。
その原因とは大きく分けて、（1）作業者の習熟度、 （2）設備の状態、（3）作業手順、（4）商品の状態に分類されます。

（1）作業者の習熟度

作業者の年齢・性別などの属性、習熟度を指します。

（2）設備の状態

番号の説明が汚れて読みにくくなっているなど、仕事がやりにくい環境になっていませんか。特定の作業場所や棚番号でミスが集中して発生していないなど、確認することも必要です。

（3）作業手順

マニュアル通りに作業が行われているかを確認します。マニュアルの作業手順を省いた結果、ミスが多発する場合もあるため、作業手順が非効率で過度な負荷になっていないか、代替手段がない場合はマニュアル手順を遵守するように指導します。

どのような誤出荷が起きたのか、原因は何か、ひとつひとつ発生数を記録していくことが必要です。分析を行い、作業者全員に周知して再発防止を図りましょう。

ユーピーアールのアセット管理サービス

ユーピーアールではアクティブRFIDタグを利用して物流機器がどの倉庫に存在するかを確認できるサービスを展開しております。
電波が300mも飛ぶアクティブタグと、それを正確にキャッチする高性能のリーダー（受信機）との組み合わせにより、アクティブタグを搭載したパレット等物流機材の場所が把握できると共に製品（商品）の入出庫管理ができる、画期的な仕組みです。アクティブタグは、電池交換無しで10年間使用できます。
これまでパッシブタグやバーコードによる物流機材の管理が試みられてきました。しかしタグの通信の距離が2～3mと短い上に電波を正確にキャッチする事ができず、ゲートでの出入り時にスキャンするなど行き先を出入り監視でしかキャッチできないといった悩みがございました。
アクティブRFIDタグを利用した「スマートパレット」であればリーダー設置をしている場所にいま、何台の物流機器があるのかがリアルタイムに把握することができます。また、リーダー設置している場所から「いつ出庫したのか」「いつ入庫するのか」が個別の物流機器ごとに把握できます。物流機器の動きを可視化することが、紛失を防止することができます。また、適正な在庫管理により稼働率アップが期待できます。
このようなシステムを利用することでテレコのような間違いが発生した際にすぐに追跡ができ、早めに原因を究明することができます。また、物流機器の管理精度をあげることで順番違いなどのアクシデントが起こり辛い、管理体制の構築が期待できます。

まとめ

テレコ出荷はヒューマンエラーを要因されることがよくあります。そこで現場の意識改革と環境を整えていくことが近道となります。誤出荷を絶対に起こさないという共通認識を現場に持たせ、物流品質の追求とマニュアルどおりの作業に徹するよう、改善をしていくことが必要です。

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