物流コラム

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横持ちとは

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横持ちとは

横持ちとは、工場や倉庫、物流センターなど、自社拠点間における主にトラックを用いた貨物輸送を指します。
拠点内における作業スペース間の貨物の移動といったトラックを利用しない物流に対しても用いられることもあります。

トラック運送の場合は、発送元から配送先まで直接もっていくのが最短となりますが、営業所や配送センター等に一度集めてその後小型トラックがさらに細分化して配送する、といったことが例として挙げられます。

発地から着地まで最短距離でのトラック輸送ではないため、ムダな動きとなることからネガティブに捉えることが多い作業となります。

物流業界の横持ちとは

横持ちの由来は、江戸時代にさかのぼります。仙台藩の米を保管した米蔵(倉庫)から、卸業者の札差(ふださし)まで、荷物(米)を輸送する際に、当然ながらトラックは無い時代ですため人力で行われたと言われています。

横方向での荷物移動が横持ちです。トラックを用いて目的地まで荷物を輸送する際の寄り道や、トラック輸送で発生する荷物の移動を指します。

トラックで運ばれた荷物は主要エリアの倉庫(ハブ拠点)に集約、保管後にピッキング作業、流通加工などを経て、仕向け先別に出庫されるフローが一般的です。トラック輸送以外でも、物流センター内でフォークリフトやハンドパレットなどを用いて、荷物搬送する作業も横持ちと呼ばれます。

また、高いビル建物内でエレベーターや階段を使用し、縦方向での荷物移動の発生を「縦持ち」と言います。

引越し業者の横持ちとは

引越し業界の横持ちとは、建物や住居からトラックなどへの荷運び作業を指します。住宅街などで道路の幅員が狭くトラックが入りづらい場合や、トラック進入不可の道路、また大型トラックが目的地の住居まで横付けできない場合のように、トラックと住居の間を人力で荷物を運ぶ作業が必要となりますが、この作業も横持ちとなります。

引越し業界でも、荷物を1階から2階・3階へと縦移動しながら搬送することを「縦持ち」と呼びます。

横持ちが発生する原因

物流業界では横持ちを無駄なトラック稼働と見られています。本来ならばA工場の完成品をトラックでB物流センターを経由し、店舗に送品するルートが最短移動距離となる場合でも、実際はA工場からB物流センターを経由して、全国に配するハブ拠点(CDEFG・・・・)に保管されるケースが多いためです。

仮に1つの倉庫ですべての荷物を一括保管できれば、トラックでの横持ちは発生しませんが、倉庫の有する機能や保管面積などの制約から、倉庫機能を分散させる必要もあることから横持ちが発生します。

また、繁忙期の季節波動などに伴い、一時的に物量が増加した場合など、拠点の保管キャパシティを超えてしまう場合は、他の倉庫で荷物を一時保管で逃がす必要もあります。そこで発生するトラックでの荷物移動も横持ちです。さらに工場などの生産拠点には流通加工機能が備わっていないことも多く、ラベル貼りなどの作業が必要となる場合、対応倉庫までの横持ちが発生するケースもあります。

横持ちのデメリット

横持ち作業はやむを得ず発生することの多い作業です。トラックのガソリン代やトラックドライバーの賃金等といったコスト面や移動時間の増加、トラックドライバーや作業員の時間的制約、場合によっては新たに倉庫を賃貸するなどの必要もあり、可能であれば避けたい作業です。

横持ち作業が発生することで、人件費やトラックなどの物流コストは確実に上昇します。トラック台数が増える分、トラックドライバーの人件費、トラックの燃料代が加算されるためです。別のトラックに積み替える作業にも人件費がかかるばかりか、トラックドライバーの肉体的負担も大きくなります。

引越し作業において、住居とトラックの間を人力でトラックに運びこむ場合、重要なのが移動距離の長さです。人数が少ないとひとりあたりの負担が大きくなるため、可能であれば作業人員を増加してもいいでしょう。しかし、限られた人員で作業を行う場合は往復移動が増加されてしまい、余計な人件費が発生してしまいます。

作業時間が長引くことを想定し、横持ち作業分の時間をスケジュールに組み込む必要もあります。しかし、横持ち時間は正確な作業時間の予測が困難で、作業員には長時間労働を強いることとなり、作業効率性が悪化し、利益減収につながりかねません。

また、複数倉庫への横持ちが発生すれば、荷物積み下ろし作業も増加します。積み下ろし回数が増えるほど、荷物の汚れや破損する可能性は高くなります。

もし、大型トラックで最終ゴール地点まで一直線で輸送はできれば、時間、コストともに最適化することができます。輸送に限らず、物流はシンプルなほうがコスト的に有利なことが多いと言われています。

一方で、企業の物流戦略上で倉庫を分散化させる選択をする事例も見られます。大手食品関連会社は東日本大震災後のBCP(事業継続計画)対策で、万が一の災害時にも商品供給体制強化策で、全国主要エリアに倉庫を配置するようにしています。新たに確保した倉庫賃料や、トラック走行距離が増えますが、トレードオフでBCPを選択しています。

また物流コストはサプライチェーン全体で見る必要があります。横持ちで跳ね上がったコストを全体最適化で削減できる可能性もありますので、全体から物流ネットワークの見直しすることもよいでしょう。

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